最近のFoodExの後、飲料分野で台頭しつつあるいくつかの傾向を調べてみた。
第一に、ヘルシーな飲み物と機能性製品が日本のソフトドリンク市場の成長を牽引している。
日経新聞によると、2017年の清涼飲料市場の総規模は前年比0.5％増の5兆1631億円で、2018年には0.4％増の5兆1848億円に達すると見込まれている。
シュガーレス飲料やミネラルウォーターもまた着実な成長を見せている、栄養価が高いゼリー飲料や野菜ジュースも、また急増すると予想されている。
たとえば、明治は2018年9月に全国で「速攻元気ゼリー」を発売。11種のビタミンと4種のミネラルを1個に高濃度に凝縮している。
これらはナイアシン、パントテン酸、ビタミンA、B1、B2、B6、B12、C、D、E、葉酸、そして亜鉛、鉄、銅、セレンである。
一方、ビールの分野では、2018年4月1日に酒税法が改正され、「ビール」の定義が拡大された。
これにより、メーカーは、ビールとしての「発泡酒」とは対照的に、より幅広い副成分を追加しても、製品をビールとして販売することが可能になった。
ビール会社にとって重要なのは、製品をより低い税率区分に落とし込むことにつながったことである。
キリンは罠から抜け出した最初の会社の1つで、果物やコリアンダーの種などの成分を含むビールを何種類か発売した。
ホットドリンクではスペシャルティコーヒーは市場の約6％を占めるにすぎないが、需要は急速に伸びている。
LAを拠点とするThe Coffee BeanとTea Lifeが国内で店舗を開設し始めた一方で、現在10店舗を展開するBlue Bottle Coffeeなど多数の専門コーヒーショップが誕生している。
日本スペシャルティコーヒー協会発表の最近のデータでは、焙煎業者、卸売業者、小売業者、カフェ、または輸入業者である会員の55％が過去3年間で売上が伸びていることが示されている。