サントリー、日本市場を形成する機能性飲料の上位5大トレンドを明らかに

日本では、主に規制の変更により、新製品の開発が急増している。

以前、企業は厳格な特定保健用食品食品（FOSHU）規則を遵守しなければならなかったが、2015年に左程 厳格でない機能表示食品（FFC）の導入によりさらなるイノベーションが可能となった。

5月下旬にバンコクで開催されたTHAIFEX  - ワールド・オブ・フード・アジア展で、サントリーのオープンイノベーションマネージャーAlexandre Nicolau氏は機能性飲料に於けるイノベーションに関するプレゼンテーションで、機能性飲料の5つの主要トレンドを発表した。

サントリー自体は、主要なFOSHU製品のイノベーターである。 日本のFOSHU飲料の約50％は同社からのもので、その製品のほとんどは体重管理と血圧の問題に取関連している。

Nicolau氏は、FOSHU市場は60億米ドルの価値があり、そのうち10億米ドル以上が飲料製品で構成されていると述べ、製品がFOSHUステータスを取得するには通常約24か月かかり、推定投資額は2億円から5億円になると指摘した。

同社は最初に2017年の売上高が2億8000万ドルに達したFOSHUの黒ウーロン茶の発売で成功した、製品はウーロン茶重合ポリフェノール（OTPP）を含み、緑茶よりも効果的にリパーゼ活性を阻害し、体内のトリグリセリドレベルを20％低下させる。

3年間で500億円を売上げた「伊右衛門　特茶」で、再び成功を収めた。

特茶は、玉ねぎ、ブロッコリー、リンゴなどの野菜や果物によく見られるポリフェノールの一種であるケルセチングルコシドが、蓄積されている体脂肪を分解するのに役立つ。

同時に、競合メーカーもイノベーションに力を入れており、現在では機能性飲料を発売がトレンドになっている。

以下に、Nicolau氏が強調している機能性飲料および関連するケーススタディの5つの主要な傾向を述べる。

酢による減量​

企業は、製品中の酢酸成分を利用することによって内臓脂肪を減らすビネガー飲料を発売している。

このような飲料の台頭により、酢製造会社にとって新たな道が開かれた。

しかしNicolau氏は、日本でビネガー飲料の売り上げを伸ばしているのは糖尿病であり体重管理ではないと指摘した。

ビューティードリンク​

美容飲料に使用される典型的な成分は、アズキポリフェノール、柿、コラーゲン、タイプIIIコラーゲン、および玄米黒酢がある。

通常のボトル入り飲料ではなく、美容飲料の容器はたいていミニドリンクやビール瓶の形をしている。

その一例が、サントリーの「オールフリーコラーゲン」。これは、女性市場をターゲットにした世界初のノンアルコールコラーゲン含有ビールである。

高齢者のモビリティ​

マカ、ローヤルゼリー、およびグルコサミンは、高齢者の可動性を促進する飲料に含まれる一般的な成分。

タンパク質の使用は、他の市場で見られるように日本では同レベルの重要度にまだ達していない、とNicolau氏は指摘した。

「日本では不思議なことに、タンパク質についての大流行はありません。 開発はとても遅いです。 これは、日本の食事は主にタンパク質を多く含む魚で構成されているためと思われる。」

それにもかかわらず、サルコペニアの意識が高まっていることから、同氏はタンパク質ベースのサプリメントが高齢者をターゲットにすることがますます一般的になると予測している。

腸の健康​

腸の健康製品はしばらく前から市場に存在しているが、業界はこの分野において「より洗練された」ものにならなければならない。

「腸の健康は重要であることを私たちは知っていますが、機能の観点から、私たちはすべてのバクテリアとヘルス＆ウエルビーイングを理解するために微生物叢の表面を引っ掻いているだけです。」

Nicolae氏は、中国、米国、ヨーロッパの市場で大きな関心が寄せられていることから、この分野では新しい発見が今後も続くと考えている。

睡眠とリラクゼーション​

使用される一般的な有効成分は、GABA、テアニン、オルニチン、およびチョコレートおよび乳製品に添加されるモノグルコシルヘスペリン。

例としては、キリンによるリラクゼーション、睡眠および血流を促進する一連の飲料がある。

外国勢との競争

日本企業以外に、確立された国際的なブランドもまた、機能性健康飲料市場の一部を争っている。

例として、コカコーラとごく最近の、スプライトがある。

Nicolau氏」は、これらのブランドは通常FOSHU製品としての認定を得るために製品の改良版を発売するだろうと説明した。

「消費者はすでにメーカーを知っており、製品とのつながりがあるので彼らには利点があります。」

ブランディングの有用性にもかかわらず、製品の科学性が日本では「信頼の中心」であることを強調した。